太陽光普及で片流れ屋根が最多4割に　「フラット35」実態調査

住宅金融支援機構が6月26日公表した2023年度の「【フラット35】住宅仕様実態調査結果」によると、太陽光発電設備設置の普及を背景に屋根の形状が変化し、太陽光発電設備を効率的に設置しやすい「片流れ屋根」が前回調査（2017年度）に比べて増加している。

これまでの調査でも、屋根の形状は「切妻」と「片流れ」で7割を占め、中でも「切妻」が多かったが、近年その比率が逆転し、今回調査では「片流れ」が41.5％、「切妻」が31.5％となった。次いで「寄棟」（13.2％）、「段違い」（10.6％）となっている。

また、国によるZEH水準住宅への補助金や、2023年4月から開始した「フラット35」の省エネルギー基準要件化などを背景に断熱性能が向上。外壁に使用される断熱材については、グラスウールの厚みが増す傾向が見られ、「厚さ100mm」が21.1％、「100mm以上」が45.7％となり、合わせて全体の約3分2を占めた。また、屋根・天井でも断熱材（グラスウール以外も含む）の厚さが増加する傾向にあり、「厚さ100mm以上」が全体の7割を占めている。

開口部では、サッシで「アルミ製」が20.2％にまで減少し、それ以外の 「プラスチック製」（27.8％）や「木またはプラスチックと金属の複合材料製」（39.4％）、「アルミ製とプラスチック製の二重」（8.1％）が全体の約8割を占めた。ガラスについても「複層ガラス」が9割を占めたほか、「三層複層ガラス」が１地域（71.4％）を中心に、全体で6.2％にまで増加。寒冷地だけでなく温暖な地域でも一定数採用される傾向にある。

低コスト仕様の採用が顕著に

資材や住宅建設価格の高騰などを背景に、コストメリットのある仕様を選択する傾向も顕著となっている。例えば、「通し柱なし」の住宅の割合は41.8％にまで増加。「12㎝角」の通し柱の割合も28.5％に減っている。管柱を選択するケースが増えたことが理由のひとつで、管柱の金物緊結の普及や管柱が扱いやすいことも要因となっている。

安価な平屋の増加も際立ち、前回調査の8.3％から16.6％に倍増した。特に「鳥取県」では3.3％から36.8％、「栃木県」では7.1％から39.6％と大幅に増えた。住宅建設価格の高騰以外にも、世帯構成の小規模化、ライフスタイルの変化などが影響していると考えられる。

同調査は、2022年4月から23年12月までの間に「フラット35」の設計検査を受けた新築一戸建て住宅（木造軸組工法の住宅限定）を対象に、住宅の構造や基礎、壁、柱、屋根、住宅全体の主要部位などが、どのような仕様で計画されているかを調査している。