需給動向、昨年4月以来すべての資材で「均衡」 に

国土交通省は3月25日、同月1～5日に行った「主要建設資材需給・価格動向調査」の結果を発表した。セメント、生コンクリート、骨材、アスファルト合材、鋼材、木材、石油の7資材13品目について、価格動向は、アスファルト合材（新材・再生材）、異形棒鋼、H形鋼、木材（型枠用合板）、石油が「やや上昇」、それ以外の資材は「横ばい」だった。

需給動向は、調査対象資材すべて「均衡」となった。すべて「均衡」となったのは2021年4月調査以来で、この間、木材の「ややひっ迫」が続いていた。

在庫状況は木材（製材・型枠用合板）が「やや品不足」、それ以外は「普通」だった。

調査は、建設資材の供給側（生産者、商社、問屋、販売店、特約店）と需要側（建設業者）から約2000社のモニターを選定し、主要建設資材の需給、価格、在庫の変動状況を把握することを目的に実施している。