2020年度断熱材市場は前年度比8.7％減　矢野経調べ

矢野経済研究所（東京都中野区）は10月19日、国内の住宅用断熱材市場（7分野）の調査結果を発表した。

2020年度の市場規模は、数量ベースでは前年度比8.7％減の34万3304トン、金額ベースでは同7.7％減の1659億5000万円と推計した。断熱素材の種類により落ち込み幅は4～12％減と幅があるものの、いずれもコロナ禍を背景とした新設住宅着工数の減少が影響した。断熱材事業者各社は、カーボンニュートラル社会の実現に向け既築住宅の有効活用が促進されるなか、事業拡大・維持のためリフォーム向けの取り組みをさらに加速させるとみられる。

2021年度の市場規模は、数量ベースで同2.1％増の35万600トン、金額ベースでは同1.9％増の1691億3000万円の見込み。これまで同市場は、住宅供給事業者の住宅高断熱化ニーズの高まりにより規模を拡大してきた。今後は2025年度以降の新設住宅の省エネ基準適合義務化に向けて、ハウスビルダーや地域工務店などでも高断熱化への取り組みが増加することから、市場が拡大する見通し。