2020年度の住設市場、前年度比6.2％減ー矢野経調べ

矢野経済研究所（東京都中野区）は10月18日、国内の住宅設備機器市場の調査結果を発表した。2020年度の主要住宅設備機器（水まわり設備＋水まわり関連設備＋省エネ・創エネ設備機器の合計値）の市場規模は、前年度比6.2％減の1兆7637億5000万円と推計した。

2020年度上半期はコロナ禍による営業活動制限の影響で、水まわり設備機器市場、創エネ関連設備機器が前年対比減となった。下半期以降はリフォーム市場を中心に需要の盛り返しがみられたものの、上半期の落ち込みを補うには至らなかった。新型コロナの影響により、衛生面・感染防止対策への関心が高まったことから、タッチレス水栓や食器洗い乾燥機の導入、洗面空間を見直す動きが出ている。そのほか、在宅時間の長期化に伴いコンロや給湯器の交換需要が堅調に推移している。

2021年度の市場規模は、前年度比3.4％増の1兆8242億円と予測する。昨年度後半からのリフォーム需要および新築市場の回復傾向が継続していることに加え、コロナ禍を契機とした「衛生」「健康」「巣ごもり」ニーズの増加が、市場拡大を後押しする見通し。また、創エネ関連設備機器のセグメントに含まれる家庭用蓄電システムは、卒FIT世帯の電力の自家消費需要の増加と、多発する自然災害に対するレジリエンスへの対応などにより、底堅い需要が見込まれることも市場拡大の理由とした。