物価上昇で約8割が生活費節約　積水ハウス調べ

物価上昇や光熱費の高騰が続く中、積水ハウス（大阪市北区）の研究機関、住生活研究所（同）が全国の20代～60代の男女を対象に、節約意識と行動の変化を調査したところ、約8割が「生活費を節約した」と回答。男女別に見ると、女性は84.1%、男性は74.8%と男性よりも女性のほうが9.3ポイント高かった。

昨年（2022年）の夏と比較し、商品やサービス別に個人が感じる物価上昇幅について質問したところ、「公共料金（電気、ガス、水道）」で71.5%、「食料品」で54.6%が「20%以上の上昇を感じている」と回答。物価上昇により節約した項目について聞いたところ、「外食（45.6%）」が最も多く、次いで「食料品（33.1%）」、「衣料品（30.7%）」、「公共料金（29.6%）」という結果となった。特に比較的柔軟に対応しやすい食事に関する節約傾向が見受けられ、自宅での食事は外食と比較し、73.1%が「節約になる/やや節約になる」と回答した。

コロナ禍前後での食生活の変化について質問したところ、コロナ禍前からコロナ禍初期にかけて、45.0%が「外食が減った/外食がやや減った」と回答していたが、コロナ禍前と現在の比較では、22.8%が「外食が減った」と回答。このことから、2020年のコロナ禍初期と比べると、外食の減少は穏やかになりつつあることがわかった。しかし、「外食がやや減った」を含めると45.6%と半数近くが外食を控えており、コロナ禍初期と大差ない結果となった。

コロナ禍前より外食が減った理由としては、「コロナウィルス感染リスクがあるから（52.8%）」が最も多く、次いで「節約のため（41.5%）」、「友人や知人と会う機会が減ったから（28.5%）」「自宅での食事に慣れたから（19.5%）」と続いた。外食が減った理由についてコロナ禍初期と大きな変化は見られないものの、少なからず節約の影響を受けていることがうかがえた。

コロナ禍前と比べ自炊が増えた人に、食料品の買い物の変化について質問したところ、「安い食品の購入が増えた（49.8%）」が最も多く、次いで「冷凍食品の購入が増えた（34.9%）」、「買いだめするようになった（32.8%）」、「買い物に行く回数が減った（29.3%）」、「大容量品の購入が増えた（26.6%）」と続いた。安い商品の購入や単位量当たりが安い大容量商品も節約志向による影響と考えられる。

調査期間は2023年3月20日～22日。回答者数は男女540名。